【株式会社大塚商会】社内SE【社内DX推進を担う デジタルマーケティング、Web基盤担当】社長直轄ポジション案件｜Oracle 東京都（2022/09/30更新）

1961年の創業より一貫して日本企業のIT化を支援してきました。オフィスにおける様々な“困った”の声に応え続けてきた結果、全国約110万社のお客様とお取引があります。テレワークや働き方改革に関するITニーズが高まる中、企業規模・業界を問わず、様々なビジネス課題に対し、最良のITパートナーとしてソリューションを提供しています。 【募集背景】 顧客基盤は毎年安定的に伸び続け、現在は約110万社となりました。関連するデータもかなりのボリュームで蓄積されている中、このデータを利活用することで1社1社のお客様とのお取引を更に拡大させるというミッションに取り組んでいるのが、私たち「お客様マイページ開発サポート課」です。 いわゆる社内の【DX推進】として、データを利活用したデジタルマーケティング推進を担っています。 部署名にもある通り、私たちの舞台は「お客様マイページ（ID数は約17万）」です。 この「お客様マイページ」を含むお客様向けWebサイト全体を進化・発展させて大きなミッションを実現すべく、私たちと一緒に、長期的な目線で 企画・開発・運用を担っていただくメンバーを募集します。外部からの新鮮な視点で、現在の取り組みに新たな気付きをいただくことも期待しています。 【仕事の内容】 ・お客様向けWebサイトの行動分析、基幹系システムデータと組み合わせたデータ分析結果を全社マーケティング基盤システムで活用するためのデータ分析、開発企画や要件定義を行う。 ・社内システム構築担当部署と協力しながら、データ活用と分析システム構築（システム構築そのものの要求定義から製品候補の選定も含む）、進行（開発企画がメイン）、構築後の運用企画、フォローや、別システムとの連携、データ活用のためのシステム企画や進行業務を行っていただきます。社内のさまざまな関係部署やベンダーとかかわりながら仕事を進めていただきます。 【魅力】 ・自社ビッグデータ活用エンジニアリングに立ち上げから参画できます。 ・自社システム企画の上流工程にかかわることがメインです。 ・新しい技術を取り入れ、活用することができます。 【やりがい】 ・社長直轄部門のため、全社的な取り組みを推進できます。 ・社内ビッグデータを最大限に活かすための各種マーケティングツールが導入済、Web直販サイトやインバウンド体制も要しています。自身の取り組みがダイレクトに実績につなげる実感をもることができます。 ・お客様向けWebサイトに関する問合せ窓口運営も同じ部門が管轄しています。そのため、お客様の生の声を開発に活かすことができます。 ・開発を進める中で様々な部署と関わり、協力し合いながら業務を進めていきます。 ・実績や反響が分かりやすいので、自身の頑張りが正当に評価に反映されます。 【開発環境】 ■コーポレートサイト ・インフラ：オンプレサーバー ・OS：Linux等 ・DB：Oracle ・ミドルウェア：Apache ■お客様マイページ ・インフラ：オンプレサーバー ・OS：Linux等 ・DB：Oracle ・ミドルウェア：Apache,WebLogic 【配属先情報】 ■お客様マイページ 開発サポート課 ・所属メンバーは約10名（社員5名、その他派遣・契約社員） ・社員は40代が中心で落ち着いた雰囲気です。 【教育・スキルアップ】 ■人材育成プログラム ・部門別研修、職種別研修、階層別研修等各種教育制度も有り。 ・自身のスキル深耕、拡大を図れる制度を整えています。 ■資格取得支援制度 ・社員の資格取得に対して必要経費の一部あるいは全額援助、取得時の報奨金支給にて支援する制度があります。 社内にさまざまな認定技術者や公的資格取得者の数が多いことも大きな特徴です。 【キャリアパス】 実績が評価されると以下の道の選択肢があります。 　－管理職 　－専門職　リーダー業務。メンバーをまとめる立場 　－専門職　開発、運用、データマネジメント業務のスペシャリスト 【会社の特長】 ■ワンストップソリューション IT商社とSIerの2つの側面を持ち、コンサルティングから情報システム構築・導入・運用サポートまで、情報システムのライフサイクルにあわせて、一貫してお客様の問題を解決するサービスを行っています。 ■マルチベンダー・マルチフィールド 特定のメーカーに縛られることなく、2,000社を超えるベンダーからコンピューター・サーバー・通信機器・複合機などのあらゆるオフィス機器や各種ソフトウェアを組み合わせて提供しています。ITの全体最適化について総合的に提案しています。 ご相談からサポートまで一貫して、総合的に「オフィスまるごと提案」ができることが弊社の強みです。その強みを生かし、今後さらに拡大する日本企業のITニーズに応えていきます。幅広いお客様が持つオフィスにおける様々な“困った”の声を解決し、ITでオフィスを元気にすべく、ぜひ一緒に日本企業のIT化を飛躍させましょう。