「フレックスタイムって、なんだかずるくない？」制度の仕組みをよく知らないまま、そんな印象を抱いたことがある方もいるかもしれません。特に導入企業で働いたことがない人にとっては、「遅く来て早く帰れる制度」や「一部の人だけが自由に働ける制度」といった、曖昧なイメージだけが先行しているケースも少なくありません。
本記事では、フレックスタイム制が「ずるい」と誤解されがちな理由から、制度の実際の運用やメリット・デメリットまでを解説します。なんとなく距離を感じていた方も、正しい理解を通じて、自分に合った働き方かどうかを見極めてみてください。
フレックスタイム制とは
フレックスタイム制とは、一定期間内での総労働時間を調整しながら、日々の始業・終業時刻を従業員自身が決められる制度です。「好きな時間に働ける」と誤解されることもありますが、実際には企業ごとにルールがあり、自由と責任のバランスをとりながら勤務時間を設計する制度といえます。
フレックスタイム制では、清算期間と呼ばれる一定の期間（最長3ヶ月）の中で、あらかじめ定められた総労働時間を満たすように働きます。たとえば、1ヶ月の総労働時間が160時間と定められている場合、ある日は10時間働き、別の日は6時間にするといった調整が可能です。従業員は自身の生活リズムやプライベートの予定に合わせて、柔軟に仕事の時間を組み立てられます。
個々の能力が最も発揮されやすい時間に働けるため、仕事の質の向上も期待できるのがフレックスタイム制の特徴です。しかし、この自由度の高さが、後述するような「ずるい」という感情を生む一因にもなっています。
フレックスタイム制がずるいと言われる理由
フレックスタイム制によって、柔軟な働き方が実現される一方で、一部からは「ずるい」というネガティブな声も聞かれます。制度の運用方法や従業員間のコミュニケーションに起因する、いくつかの典型的な問題が存在するからです。
特にエンジニアのようなチームでの連携が求められる職種において、業務の進行や職場の人間関係に影響を及ぼす可能性もあります。本項では「ずるい」と言われる具体的な3つの理由について、詳しく見ていきましょう。
自由な働き方に見えて不公平感がある
フレックスタイム制は一見、誰もが柔軟に働ける制度のように見えますが、実際の運用次第では「不公平では？」と感じさせてしまうケースもあります。
たとえば、対応が集中する時間帯にあえてシフトをずらして働く人がいると、残されたメンバーに業務のしわ寄せが発生することもあります。「結局いつも同じ人が残業してる」「あの人は早く帰って、こっちは対応に追われている」そんな感情が積み重なると、制度そのものが「ずるい」ものに見えてしまうのです。
本来であれば、フレックスタイム制はチーム全体の理解と配慮があってこそ成り立つ制度です。制度を使う側の姿勢や、職場のルール設計が不十分な場合、不満や疑念が生まれやすいのが現実です。
勤務実態が見えにくい
フレックスタイム制では、始業・終業時刻が人によって異なるため、「誰が今働いているのか」「どのくらい稼働しているのか」が把握しづらくなります。この見えづらさが、業務の連携だけでなく、チーム内の信頼関係にも影響を与えることがあります。
たとえば、仕様の確認をしようと連絡したものの、すでにそのメンバーは退勤済み。しかも翌日は午後出勤で、すぐには対応してもらえない。そんなすれ違いが重なると、「結局あの人ってどれだけ働いてるの？」といった不信感につながりかねません。
このようなコミュニケーションの齟齬や不信感が、「ずるい」という感情に繋がり、円滑なチーム運営の妨げとなる場合もあるのです。
管理職や一部の職種だけに適用されていることが多い
フレックスタイム制が「ずるい」と言われる背景には、制度が特定の職種や役職に限定されているという実情もあります。すべての業務が個人の裁量で時間を調整できるわけではなく、フレックスタイム制の導入が困難な場合があるからです。
同じ会社内であっても、エンジニアはフレックスタイム制で働ける一方で、電話対応が主な業務であるカスタマーサポートには適用されない、といったケースです。フレックスタイム制を利用できない従業員には、「なぜ自分たちの部署は対象外なのか」という不公平感が生まれかねません。
管理職だけが対象となっている場合も同様です。制度の恩恵を受けられる従業員とそうでない従業員との間に格差が生じることが、「ずるい」という批判につながります。
フレックスタイム制の仕組み
フレックスタイム制を正しく理解するには、基本的な仕組みを知らなければなりません。単に「好きな時間に出退勤できる」という単純なものではなく、フレキシブルタイムとコアタイムという2つの時間帯によって成り立っている点を理解しましょう。2つの時間帯を会社がどのように設定するかによって、従業員の働き方の自由度が大きく変わります。
本項ではフレックスタイム制の根幹をなすフレキシブルタイムとコアタイムについて、詳しく解説します。
フレキシブルタイム
フレキシブルタイムとは、従業員がその時間帯の中であれば、自分の裁量で始業および終業の時刻を自由に選択できる時間帯です。1日の労働時間をコアタイムとフレキシブルタイムに分け、後者を始業時間帯と終業時間帯に設定します。
たとえば、会社の規定でフレキシブルタイムが「午前7時〜午前10時」および「午後4時〜午後7時」と定められているとします。この場合、従業員は午前7時から10時までの好きな時間に仕事を始めることができ、午後4時から7時までの任意の時間に退勤可能です。
フレキシブルタイムにより、通勤ラッシュを避けたり、業務開始前に自己学習の時間を設けたり、ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が実現できるのです。
コアタイム
コアタイムとは、フレックスタイム制が適用される従業員であっても、必ず勤務しなければならない時間帯です。チーム全員が顔を合わせてコミュニケーションを取るために設けられるのが一般的で、重要な会議や打ち合わせ、共同作業などが集中して行われます。
エンジニアの業務において、コアタイムは重要な時間です。デイリースクラム（朝会）やスプリントの計画会議、コードレビューなど、チームメンバー間の密な連携が不可欠な作業は、コアタイムに実施されます。
コアタイムがなければ、各メンバーがバラバラの時間で働くため、さまざまな問題が頻発してしまいます。そのため、コアタイムは組織としての生産性やチームワークを維持するために不可欠な要素なのです。
フレックスタイム制と他の働き方の違い
フレックスタイム制の理解を深めるには、ほかの働き方との違いの明確化が重要です。「固定労働時間制」や「時短勤務」、「裁量労働制」など、さまざまな勤務形態が存在し、それぞれ目的や適用対象、時間の管理方法が異なります。
エンジニアとしてのキャリアを考える際に、各制度の特徴を知っておけば、最適な労働環境を選択するための重要な判断材料となるでしょう。ここでは、フレックスタイム制とこれらの代表的な働き方との違いを比較します。
固定労働時間制
固定労働時間制とは、始業時刻と終業時刻が固定されている、一般的な勤務形態です。「始業は午前9時、終業は午後6時、休憩1時間」といったように、働く時間が就業規則によって明確に定められています。
固定労働時間制では、原則として定められた時間通りに出退勤する必要があり、個人の都合で時間の変更はできません。チーム全員が同じ時間帯にオフィスにいるため、コミュニケーションが取りやすいというメリットがあります。
ただし、通勤ラッシュを避けられなかったり、平日の日中にしかできない用事のために休暇を取得する必要があったりと、柔軟な働き方がしにくいというデメリットも存在します。ワークライフバランスを重視する人には、窮屈に感じられるでしょう。
時短勤務
時短勤務は、育児や介護といった特定の理由を持つ従業員が、1日の所定労働時間を短縮して働ける制度です。正式には「短時間勤務制度」と呼ばれ、育児・介護休業法によって、3歳未満の子どもを持つ従業員などを対象に事業主が講じるべき措置として定められています。
フレックスタイム制との違いは、制度の目的と利用対象者、時間の使い方にあります。時短勤務は、「労働時間の短縮」が目的であり、対象者も法律で定められた条件を満たす従業員に限定されます。また、短縮された労働時間内での始業・終業時刻は固定されているのが一般的です。
一方、フレックスタイム制は労働時間の短縮を目的としたものではありません。全従業員を対象にできる点も時短勤務とは異なります。
裁量労働制（みなし労働制）
裁量労働制（みなし労働制）とは、実際の労働時間に関わらず、あらかじめ労使間で定めた時間を働いたものと「みなす」制度です。業務の性質上、特定の専門業務（専門業務型裁量労働制）や、企画・立案・調査・分析の業務（企画業務型裁量労働制）に適用されます。
フレックスタイム制では、実労働時間に基づいて給与が計算され、清算期間の総労働時間を超えた分は残業代として支払われます。一方で、裁量労働制では、1日8時間とみなす契約であれば、実際に6時間しか働かなくても、逆に10時間働いたとしても、8時間働いたものとして扱われます。
裁量労働制は、常に成果を出すことが厳しく求められる働き方であるため、成果に対する責任が重い制度であると言えるでしょう。
フレックスタイム制のメリット
フレックスタイム制は、「ずるい」と見なされるだけでなく、従業員と企業双方に多くのメリットをもたらす優れた制度です。自己管理能力が高く、自律的に業務を進められるエンジニアにとっては、生産性を高めるためのツールとなるでしょう。
個人の生活と仕事を調和させ、充実した職業生活を可能にするのが、フレックスタイム制の本来の目的です。ここでは、フレックスタイム制がもたらす具体的なメリットを3つ紹介します。
ライフスタイルに合わせた働き方ができる
ライフスタイルやプライベートの都合に合わせて、柔軟に勤務時間を調整できる点は、フレックスタイム制の最大のメリットです。役所での手続きや銀行窓口での用事、子どもの学校行事など、平日の日中にしか対応できない予定が多々あります。固定労働時間制の場合、半休や有給休暇を取得する必要があり、心理的な負担や手続きの手間が伴います。
フレックスタイム制であれば、中抜け（コアタイム中に一時的に業務を離れること）を認められている職場も多く、数時間の外出のために休暇を取る必要がありません。仕事によってプライベートを犠牲にするのではなく、双方をうまく両立させられるため、ワークライフバランスが格段に向上します。
通勤ラッシュを避けられる
都市部で働くエンジニアにとって、日々の通勤ラッシュは大きなストレス要因です。フレックスタイム制の場合、始業時間を自主的にずらして通勤ラッシュを回避するというメリットをもたらします。
朝7時台の比較的空いている電車で出勤したり、10時過ぎにゆっくりと出社したりできます。満員電車内での不快感や身体的な疲労から解放され、1日の仕事をポジティブな気持ちでスタートさせられるでしょう。
ラッシュ時を避ければ、電車の乗り換えがスムーズになったり、駅での混雑が緩和されたりして通勤時間の短縮につながる場合もあります。通勤で消耗しなかった体力を、自己学習や趣味、家族との時間などの有意義な活動に充てられるのも魅力です。
生産性が高い時間に集中して仕事ができる
人にはそれぞれ、集中力や創造性が最も高まる「ゴールデンタイム」があります。「朝型」の人もいれば、「夜型」の人もいるでしょう。フレックスタイム制であれば、自身で働く時間を設定できるため、仕事の質と効率を大幅に向上させられます。
朝型のエンジニアであれば、早朝に出社して頭がクリアな状態で、高い集中力を要するタスクに取り組めます。一方で、夜型のエンジニアは、日中の会議や打ち合わせなどをコアタイムでこなし、思考が活発になる夕方以降に集中して作業を行うといった働き方が可能です。
画一的な時間割に縛られず、個々の生体リズムに合わせて働ける環境は、エンジニアの能力を引き出し、創造的なアウトプットを促進するうえで有効なのです。
フレックスタイム制のデメリット
これまでフレックスタイム制の多くのメリットを見てきましたが、その一方で、導入と運用には注意すべきデメリットも存在します。これらのデメリットは、冒頭で触れた「ずるい」という感情の根源とも深く関わっており、制度設計や運用ルールを誤ると、かえって生産性の低下や従業員の不満を招くことになりかねません。
ここでは、フレックスタイム制を導入する際に直面しがちな2つのデメリットについて、その実態と対策を解説します。
勤怠管理が複雑になる
フレックスタイム制の導入における課題のひとつが、勤怠管理が複雑になる点です。従業員一人ひとりの始業・終業時刻が日々変動するため、労働時間を正確に把握し、管理するための仕組みが不可欠となります。
例えば、あるエンジニアが月初の週に多く働き、月末の週に労働時間を調整した場合、給与計算の際には清算期間全体の総労働時間を正確に集計し、規定の時間を超えた分を時間外労働として割り出さなければなりません。この計算を手作業で行うのは非現実的であり、専用の勤怠管理システムの導入が不可欠です。
また、管理職にとっても、部下一人ひとりの勤務状況をリアルタイムで把握が困難となり、プロジェクトの進捗管理や適切な業務配分が難しくなるという側面もあります。
サボっていると誤解されやすい
フレックスタイム制では、働き方の自由度が高まる一方で、周囲との時間のズレによって、「あの人だけ早く帰っている」「本当に働いているのかな」といった誤解を招いてしまうことがあります。
たとえば、あるメンバーがコアタイム終了後すぐに退勤した場合、本人はタスクを終え、清算期間内で適切に労働時間を調整しているとしても、その背景が共有されていないと、「楽をしている」と感じる人が出てくる可能性もあります。
こうしたすれ違いは、制度そのものの問題ではなく、相互理解や情報共有の不足によって生まれるものです。日々の雑談や1on1などを通じて、「なぜその働き方をしているのか」を自然に伝え合える関係づくりが、制度を気持ちよく活用するためのポイントとなります。
フレックスタイム制が普及しない理由
多くのメリットがあるにもかかわらず、日本においてフレックスタイム制の導入率は高いとは言えません。制度そのものの複雑さに加え、日本企業に根強く残る特有の文化や価値観が大きく影響しています。
エンジニアのように、本来であればフレックスタイム制との親和性が高い職種であっても、所属する企業の体質によっては導入が進まないケースも少なくありません。ここでは、主な障壁となっている3つの理由を掘り下げます。
制度の設計・運用が難しい
フレックスタイム制が普及しない理由のひとつに、制度の導入と適切な運用に専門的な知識が必要で、設計のハードルが高い点が挙げられます。労働基準法に則った形で、就業規則を改定し、労使協定を締結するといった法的な手続きが必要です。
具体的には以下の内容について、具体的に定めて書面に明記する必要があります。
- 対象となる従業員の範囲や清算期間
- 期間における総労働時間
- 標準となる1日の労働時間
- コアタイムやフレキシブルタイム
上記の設定は、企業の業務実態や職種ごとの特性を十分に考慮して慎重に行わなければなりません。
導入後も、複雑な勤怠管理や時間外労働の正確な計算、従業員への定期的な制度説明など、運用面での継続的なコストと労力がかかります。
成果よりも「出勤していること」が評価されがち
日本企業に根強く残る、「会社にいる時間」や「頑張っている姿勢」を評価する文化も、フレックスタイム制の普及を妨げる要因です。たとえ効率的に仕事を終えて早く帰宅したとしても、「熱意が足りない」とネガティブに評価される場合もあります。
定時前にタスクをすべて完了させ、質の高いコードを書き上げて退勤したエンジニアと、多くの時間をかけて深夜まで残業しているエンジニアとで、後者の方を高く評価する人は少なくないでしょう。
このような環境下では、無意味に会社に残り続ける「ダラダラ残業」が横行しがちです。フレックスタイム制が機能するには、評価基準を価値や成果へとシフトさせるという、企業文化の変革が求められます。
一部の業種・職種にしか適用できない
フレックスタイム制が普及しにくい理由として、どうしても適用が難しい業種や職種が存在するという現実があります。個人の裁量で仕事のペースや時間配分を決められる、自己完結型の業務と相性が良いからです。
一方で、店舗での接客業や工場のライン作業、建設現場など、従業員が特定の時間に特定の場所にいなければならない業務では、フレックスタイム制の導入は困難です。全員が同じ時間に一斉に作業を開始・終了する必要があるため、勤務時間をずらすという選択肢が存在しません。
結果として、前述したような「適用される人だけずるい」という社内格差や不公平感を生む原因となり、積極的な導入に二の足を踏む企業が多くなってしまうのです。
フレックスタイム制の残業代
フレックスタイム制で働くと、「好きな時間に帰れるなら、残業という概念はないのでは？」と誤解されがちです。フレックスタイム制においても、労働基準法に基づき、法定労働時間を超えて働いた分については、当然ながら残業代（割増賃金）が支払われます。
計算方法は固定労働時間制とは異なり、清算期間と総労働時間という独自の概念に基づいて行われます。具体的には、1日単位ではなく、定められた清算期間（例：1ヶ月）全体での実労働時間が、その期間の総労働時間（所定労働時間）を超過したか否かで判断されます。
1ヶ月の総労働時間が160時間と定められている場合、実労働時間が170時間になれば、10時間分が時間外労働となり、残業代が支払われる仕組みです。
フレックスタイム制に適している職種
フレックスタイム制は、どのような仕事にも向いているわけではありません。一般的に、仕事の進行を個人の裁量でコントロールしやすく、成果物が明確な職種ほど、フレックスタイム制との親和性が高いと言えます。個々のタスクが独立し、集中して進められる業務がこれに該当します。
多くのエンジニア職は、この特徴に当てはまるため、フレックスタイム制は有効な働き方です。ここでは、フレックスタイム制に適している3つの職種について解説します。
ITエンジニア
ITエンジニアは、フレックスタイム制に適した職種のひとつです。業務がタスクベースで明確に区切られており、個人の集中力が成果物の品質に直結しやすいからです。フレックスタイム制を活用すれば、自身が最も集中できる時間帯を狙って、重要なタスクに取り組めます。
また、エンジニアの仕事は、PCとインターネット環境さえあれば場所を選ばない業務も多くあります。リモートワークとの相性も抜群で、フレックスタイム制と組み合わせれば、通勤のストレスから解放され、より自由で生産的な働き方が実現可能です。
自律的に仕事を進めやすいITエンジニアにとって、フレックスタイム制はパフォーマンスを最大化するための理想的な制度なのです。
デザイナー
デザイナーもまた、フレックスタイム制との親和性が高い職種です。Webサイトのデザインやグラフィック制作、UI/UX設計といった業務は、論理的な思考だけでなく、創造性やひらめきが求められます。
フレックスタイム制であれば、画一的な勤務時間に縛られず、自身のインスピレーションが湧きやすい時間帯に集中して作業が行えます。日中はインプットやリサーチに時間を使い、創造性が高まる夜間にデザインの制作に没頭するといった働き方が可能です。
デザイナーの成果は、働いた時間の長さではなく、成果物のクオリティが重視されます。時間を効率的に使った高いパフォーマンスが評価に直結しやすいのも、フレックスタイム制に向いている理由です。
ライター・編集者・マーケター
ライター、編集者、マーケターといった職種も、個人の裁量で業務を進めやすいため、フレックスタイム制に適しています。これらの職種に共通しているのは、リサーチや企画立案、コンテンツ制作、データ分析など、ひとりで集中して取り組むべきタスクが多い点です。
フレックスタイム制を活用すれば、周囲の喧騒や割り込みが少ない時間帯を選んで、思考集約的な作業に没頭できます。日中のコアタイムにはクライアントとの打ち合わせやチームでのブレインストーミングを行い、個人の作業は自分のペースで進める、といった効率的な時間配分が可能です。
労働時間よりも成果の質が問われるこれらの職種にとって、フレックスタイム制は合理的な働き方と言えるでしょう。
フレックスタイム制の求人を探す方法
フレックスタイム制の求人を探す方法はさまざまです。幸いなことに、フレックスタイム制を導入する企業も増えてきているため、探し方のポイントさえ押さえれば、希望の求人を見つけることは十分に可能です。やみくもに探すのではなく、効率的なアプローチを知っておくと良いでしょう。
ここでは、フレックスタイム制を導入している企業と出会うための、代表的で効果的な方法を2つ、具体的に解説します。
求人サイトで「フレックスタイム」の条件で探す
多くの大手求人サイトやエンジニア専門の転職サイトでは、検索条件の詳細設定機能を使えば、働き方の絞り込みが可能です。この機能を利用して「フレックスタイム制導入」や「フレックス勤務」といった項目にチェックを入れて検索すると良いでしょう。
特にスタートアップやITベンチャーでは、フレックスタイム制を柔軟に運用している企業も多く、制度を「名ばかり」にせず、実際にエンジニアが裁量を持って働ける環境が整っているケースがあります。
単にリストアップされた求人に応募するだけでは不十分です。同じフレックスタイム制でも、コアタイムの有無や時間帯、フレキシブルタイムの幅、清算期間など、運用ルールは企業によって大きく異なります。求人票の詳細説明欄を注意深く確認してください。
面接の機会には、制度の実際の利用率や、エンジニアチームがどのように活用しているのかを具体的に質問し、しっかりと実態を確認することをおすすめします。
転職エージェントに紹介してもらう
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プロの力を借りれば、効率的かつ確実に、理想の働き方を実現できる企業と出会える可能性が高まるでしょう。
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まとめ
本記事では、「フレックスタイム制はずるい」という意見の背景から、制度の正しい仕組みやメリット・デメリットについて解説しました。フレックスタイム制に適した職種や求人の探し方にも触れています。
フレックスタイム制が「ずるい」と感じられるのは、勤務実態の見えにくさや、適用職種の偏りから生じる不公平感が主な原因です。これは制度そのものの欠陥というよりは、運用ルールやコミュニケーション、そして評価制度が未成熟であることに起因する問題です。
これからフレックスタイム制の職場を希望するなら、会社の制度が形骸化していないか、成果を正当に評価する文化があるかを見極めましょう。本記事の内容を参考にして、自分に合った職場を見つけてください。
