キャリアを積み上げていく中で、転職回数が多くなってしまう人は少なくありません。本記事では今後のキャリアを考えていく中で、転職回数が多いことのメリットやデメリットから、充実したキャリア形成のための履歴書や職務経歴書での工夫や面接での工夫を解説しています。
転職回数の平均はどれくらい？
転職回数の平均について、年代別や業種別についてデータを用いながら解説していきます。なお、あくまでもデータであるため、必ずしも自身の傾向と合致するとは限りません。
参考程度に押さえておくとよいでしょう。
日本国内の転職回数の平均データ
転職回数の平均は調査期間やデータによって異なります。厚生労働省の「令和2年転職者統計調査」では、男性の平均転職回数は約2.8回、女性は約2.2回となっています。
男性だと30代から40代がキャリアアップを目指した転職が増える傾向にあり、女性では結婚や出産などのライフイベントにあわせた転職が多い傾向にあります。なお、女性はキャリア志向の考え方から、積極的に転職を行う人も少なくありません。
総務省統計局の「労働力調査」によると、2019年の転職者数は351万人と過去最多を記録しており、全体的に転職回数は増加傾向です。転職者の傾向としては、「より良い条件の仕事を探すため」という人が多く、従業員規模が大きい企業などは顕著に転職者が増加しています。
また、昨今では若年層を中心に終身雇用の意識が薄い傾向にあるのも特徴です。新卒で入社した会社を定年まで勤めあげるという考え方は古くなってきており、多様な経験を求めて複数回の転職を重ねる人が増えてきています。
現在では若年層の転職経験が1〜2回程度あったとしても、一般的とされることが多くあります。
年代別・業種別に見る転職回数の傾向
本章では年代別・業種別のそれぞれの転職回数の傾向についてみていきます。自身が目指している業種や年代に照らしあわせて参考にしてみてください。
年代別の転職傾向
日本国内における転職傾向は年代によっても変化してきています。それぞれの年代における転職理由は以下の表の通りです。
＜年代別の転職傾向＞
| 年収 | 転職回数の平均 | 主な特徴 |
|---|---|---|
| 20代 | 1回〜2回 | 最初の職場で経験を積みつつ、自分に合った働き方や職場を模索する人が多くいます。新卒入社から3年以内に転職をするケースが多い。 |
| 30代 | 2回〜3回 | キャリアアップを目的とした転職が多い傾向にあります。これまでの経験やスキルを踏まえ、高いポジションを目指す人が主流です。 |
| 40代 | 1回〜2回 | 特定の分野におけるスペシャリストとしてスキルを活かす転職が一般的です。専門性や実績をアピールして、より良いポジションを目指すのが主流です。 |
厚生労働省：「令和2年転職者統計調査」
転職回数は年代によって少しバラツキがありますが、特徴はそれぞれの年代で異なります。20代であれば、企業側もポテンシャルを重視して未経験業界や職種であっても採用を進めますが、30代以降であれば、即戦力を求める傾向にあります。
自身の年代に照らし合わせてキャリアにあった選択を心がけることが大切です。
業種別の傾向
業界別の転職回数の傾向として、本章では「IT業界」「製造業」「金融業界」の3つの業界を比較してみます。それぞれの比較は以下の表の通りです。
＜業種別の転職傾向＞
| 業種 | 平均転職回数 | 特徴 |
|---|---|---|
| IT業界 | 3〜5回 | 技術やトレンドの変化が激しく、スキルアップやプロジェクト単位での転職が一般的。多様な経験が評価される傾向にある。 |
| 製造業 | 1〜2回 | 長期的に技術を磨く文化があり、安定したキャリア形成が重視される。一つの企業での経験を深めることも少なくない。 |
| 金融業界 | 2〜3回 | 報酬アップやキャリア形成を目的とした転職が多い。フィンテックやDXに関連した転職も増加傾向にある |
厚生労働省：「令和2年転職者統計調査」
業種によっても転職回数は変化してきます。IT業界は転職をするのが一般的といっても過言ではないほど、多くの人がスキルアップやプロジェクト単位で転職を行います。
一方で製造業はより専門分野に特化した経験を積むことが好まれる傾向にあるため、転職回数は少ないといえるでしょう。
こうした業種ごとに平均転職回数は異なってきます。
転職回数が多いことのメリット
転職回数が多いことのメリットは、以下の4点です。
- 多様な業務経験を積むことができる
- 適応力の高さを示せる
- スキルアップのチャンスが増える
- 人脈が広がる
多様な業務経験を積むことができる
転職を重ねることは多様な業務経験を積むことにつながります。さまざまな業務を実際行うことで、柔軟性や幅広い視野をもつことにもつながるでしょう。
また、異なる業界でのプロジェクト経験がある場合、他業種への転職や新規事業への参画で有利に働くことも少なくありません。多様な経験によって問題解決能力やコミュニケーションスキルに優れていると判断される可能性もあるからです。
適応力の高さを示せる
転職回数が多い人は、新しい環境や業務への適応力が高いと評価されることがあります。 とくにさまざまな業界に従事してきた経験は、変化の激しい状況でも柔軟に対応できると判断され、高評価につながることも少なくありません。
これまでの実績から適応力の高さを示すことで、新しいプロジェクトや異業種への挑戦などで活躍できる人材だと、強くアピールすることにつながります。
スキルアップのチャンスが増える
転職をすることで新しい職場でこれまでと異なるスキルや知識を学ぶ機会が増えます。それぞれの職場で得た経験を積み重ねることで、自分のスキルを高めることにつながり、キャリアアップや市場価値の向上にもつながるでしょう。
より多くの職場を見てきた経験は、自身の可能性を広げ、将来の選択肢が広がることも期待できます。
人脈が広がる
転職をすると、新しい職場で新たな同僚や上司と出会う機会が増えます。結果として、人脈が広がり、業界内でのネットワークが構築されることも多くあります。
人脈が広がることは転職活動者キャリア形成において、大きな助けとなることも少なくありません。
たとえば人脈が広がると、自分とは異なる視点や経験を学ぶ機会も増えるため、新たな価値観の形成ややりたいことの発見につながることもあるでしょう。こうしたメリットが転職回数を増やすことには、考えられます。
転職回数が多いことのデメリット
転職回数が多いことによるデメリットとしては、以下の4点が挙げられます。
- 安定性への懸念を抱かれる
- キャリアの一貫性がないと見なされる
- 成果を評価しにくい
- 職場での信頼構築が難しい場合がある
安定性への懸念を抱かれる
転職回数が多いと採用担当者から「この人は採用しても、すぐに辞めてしまうのではないか」と懸念を抱かれることは避けられません。とくに短期間での転職が多いと、計画性や職場適応力を疑われる可能性があるでしょう。
たとえば半年から1年未満で退職する転職を繰り返していると、「この人は会社で長期的に貢献する努力がないのではないか」と思われてしまい、採用に至らないことも考えられます。
キャリアの一貫性がないと見なされる
転職を繰り返していく中で、異なる業界や職種での経験が多い場合、採用担当者から「キャリアに一貫性がない」と見られることもあります。
特定の分野への専門性がないことはもちろんのこと、キャリアにおける継続性もないと判断されてしまうと、採用に至るのは困難でしょう。こうしたリスクを踏まえたうえで、転職活動を行うことが必要です。
成果を評価しにくい
短期間での転職を繰り返していると、従事した職場で実績を出せない場合も少なくありません。そのため採用担当者も志望者の実績を評価しにくいと感じることがあります。
転職においてプロジェクトの成果や実績をアピールすることは、非常に大切です。具体的な成果を示せないと、実績不足と判断され、採用に至らない可能性があります。
職場での信頼構築が難しい場合がある
短期間での転職を繰り返していると、職場で信頼関係を構築することは困難なケースも少なくありません。同僚や上司と信頼関係を深める十分な時間を取れないことが多々あるからです。
採用担当者は、入社後すぐに他のメンバーと良好な関係を築き、成果を上げることを期待しています。そのため「職場で円滑なコミュニケーションを取れるのか」と懸念を抱かれてしまうと、採用に至らないことも考えられます。
転職回数が多い場合の対策と工夫
転職回数が多い場合の転職を成功させるための対策と、その工夫について、以下の3つの視点から考えることが大切です。
- 履歴書や職務経歴書での工夫
- 面接での効果的な説明を行う工夫
- 転職活動全般での工夫
履歴書や職務経歴書での工夫
履歴書や職務経歴書は、採用担当者に自分のスキルや経験をアピールする重要な書類です。採用担当者に興味をもってもらえるように、転職理由や転職回数が多くてもキャリアに一貫性があることを前向きに伝える工夫をしましょう。
キャリアの一貫性をアピールする
まずは転職理由について、一貫したキャリアの積み重ねであることをアピールする工夫を心がけます。「スキルアップ」や「専門性の追求」といった前向きな理由を記載し、各転職がキャリア形成にどう役立ったのかを明確に伝えるとよいでしょう。
たとえば、「複数のプロジェクトで経験を積むことで、プロジェクトマネジメント能力を高めました」や「クラウド技術のスキルを深めるため、特定の分野に注力しました」といった具体的な説明を加えると、説得力が増します。
実績を具体的に記載する
これまでの実績についても具体的に記載することが大切です。たとえば、「プロジェクトの納期を20%短縮」「年間コストを15%削減」といった実績を記載することで、採用担当者にインパクトを与えられます。
履歴書や職務経歴書を記載する前に、自身の実績を棚卸ししておきましょう。また、内容は志望先企業にあわせてカスタマイズすることも重要です。志望する企業が求めるスキルや経験に応じて、自分がどのように貢献できるかを具体的に記載しましょう。
短期の転職理由を明確に説明する
短期間で転職した場合、その理由を採用担当者にポジティブに説明することも大切です。短期離職が多いと、採用担当者からキャリアの計画性や安定性について疑問を持たれる可能性があるからです。
こうした懸念を払拭するために、転職理由は明確に説明できるようにしておきましょう。
たとえば、「スタートアップ企業で働いていたが、事業の方向転換に伴い、自分のスキルを活かせる新しい環境を探すことを決意しました」や「契約満了後に次のキャリアステップを考える機会を得ました」といった具体的な説明が効果的です。
こうした理由であれば、短期離職が自身のキャリア形成における前向きな選択であったことを伝えられます。
面接での効果的な説明方法
面接で採用担当者に向けて効果的に説明するためには、以下の3つの視点をもつことが大切です。
- 転職理由をポジティブに伝える
- 今後のキャリアビジョンを明確に語る
- 短期離職の理由を誠実に伝える
転職理由をポジティブに伝える
転職理由は、前向きな理由を強調することが大切です。ネガティブな印象を与える説明は避け、自己成長やスキルアップを目指した行動であることを明確に伝えましょう。
たとえば、「新しい技術を学びたかったため、クラウドサービスを扱う企業に転職しました」といった形で、自身のキャリア目標や学びへの意欲を伝えると効果的です。
転職を通じてどのようなスキルを習得し、次にどのように活かそうとしているのかを具体的に説明すると、ポジティブな印象を与えられます。こうしたポジティブな理由を伝えることで、採用担当者に自信や成長意欲をアピールすることができます。
今後のキャリアビジョンを明確に語る
今後のキャリアビジョンを具体的に語ることも重要です。具体的に語ることで、採用担当者に「これ以上転職を繰り返すつもりはない」という安心感を与え、長期的に貢献する意欲を示せます。
たとえば、「これまで培った経験やスキルを活かし、御社で長期的に貢献したいと考えています」と伝えることで、志望先企業での目標や方向性を明確に示せるでしょう。
他にも具体的なスキルや成果を基に、「今後はプロジェクトリーダーとしてチームをまとめ、組織全体の成長に寄与したい」といった形で、自分が会社にどのように貢献できるのかをアピールすると効果的です。
短期離職の理由を誠実に伝える
短期離職の理由は誠実に伝えるようにしましょう。
嘘をついてしまうと人間性への疑問をもたれてしまうため、ネガティブな理由であっても、前向きな視点で説明することを心がけます。なお、離職理由がネガティブな場合でも、以前の職場や上司の批判は避けるようにしましょう。
前向きな視点で伝える例としては、「会社の事業再編により担当業務が変更となり、自分の専門性を十分に活かせる環境を求めて転職を決意しました」などです。こうした伝え方であれば、自分のキャリア形成を大切にしている姿勢を示せます。
誠実さと前向きさの回答を心掛けることで、採用担当者の短期離職への不安を払拭できます。
転職活動全般での工夫
履歴書や職務経歴書の作成、面接での工夫の他に転職活動全般での工夫としては、以下の3点を意識してみるとよいでしょう。
- 転職回数を強みに変える
- 転職先の選定を慎重に行う
- 自己学習でスキルアップを図る
転職回数を強みに変える
転職回数が多いことは一見ネガティブに捉えられますが、視点を変えれば大きな強みにもなります。なぜなら多様な業界や職種で培った経験を「幅広いスキルと柔軟性」としてアピールすることで、採用担当者に好印象を与えられるからです。
たとえば、「複数の業界で培った経験を基に、柔軟な発想と迅速な対応力を発揮できます」と伝えることで、多様な環境に適応し、貢献できる人材であることを示せます。
また、転職のたびに学んだ新しいスキルや知識を強調し、「幅広い視野を持つことで、異なる課題にも的確に対応できます」といった具体的な説明を加えると説得力が増すでしょう。
転職先の選定を慎重に行う
転職でミスマッチが起きないように転職先の選定は慎重に行うようにしましょう。自分の価値観やスキルにあった企業なのかを見極め、最適な職場であるかを考えることで、長期的なキャリア形成につながっていきます。
企業を選定する際は「企業文化や働き方が自分に合っているか」を重視しましょう。どれだけスキルにマッチしていても、企業の価値観や働く環境が自分の性格や希望に合わない場合、再び転職を考えてしまう可能性があります。
次の転職が最後になるように、面接や情報収集を通じて、職場の雰囲気や価値観をしっかり確認することが大切です。
自己学習でスキルアップを図る
志望先企業のスキルに足りていない場合や、よりキャリアアップを目指すためには自己学習でスキルアップを行うことが大切です。資格取得に向けた勉強など、自分がスキル不足を自覚し、それを克服するために努力している姿勢をアピールするとよいでしょう。
たとえば、転職先で求められるスキルがクラウド技術であれば、AWSやAzureなどの資格取得を目指すのが有効かもしれません。また、プログラミングスキルが不足している場合は、自主的にコーディング演習を行ったり、実務経験の代わりにポートフォリオを作成したりするとよいでしょう。
自身のスキル不足をどのように解決しているかを前向きな姿勢で伝えることが大切です。
転職回数をキャリアプランにどう活かすか
転職回数が多い場合、これからのキャリアプランにどのように活かすかは、以下の2つの視点から考えることが大切です。
- キャリアアップを目指す戦略
- 自分にあった転職のタイミングを見極める
キャリアアップを目指す戦略
キャリアアップを目指すためには、転職を単なる職場変更とせず、戦略的にスキルアップや経験を積む機会として活用することが重要です。各転職で異なるスキルや経験を習得し、それを次のステップにつなげることで、他の候補者との差別化が可能になります。
たとえば、SIerでのプロジェクト管理経験を活かして、自社開発企業でプロジェクトマネージャー（PM）のポジションを目指すなどです。
これまでの経験を活かして、新しい役割に結びつける視点をもって活動するとよいでしょう。異なる業界での経験や最新技術の習得は、転職市場での競争力を高める要因にもなります。
また、転職先の選定も戦略的に行うことが大切です。実現したいキャリアに必要なスキルや経験が得られる企業やポジションであるかなどを確認するとよいでしょう。
これらの視点をもちながら、明確なキャリアゴールを設定することで、行動にも一貫性が出てきます。一貫性のある行動であれば、転職回数が増えたとしても、採用担当者の理解を得やすくなります。
こうしたキャリアアップを目指す戦略を落とし込み、転職活動を進めていくことが大切です。
自分に合った転職のタイミングを見極める
転職のタイミングを見極めることは、キャリア形成を成功させるうえで非常に重要です。どのようなタイミングが合っているかは、以下の3つの視点から考えるとよいでしょう。
- スキルや経験が成熟したタイミング
- 業界や市場の動向を把握できたタイミング
- 個人的な状況がよいタイミング
「スキルや経験が成熟したタイミング」は人それぞれですが、現職で一定の成果を上げ、自信を持って次のステップに進める状況が理想的です。たとえば、プロジェクトで具体的な成果を上げた後に転職することで、採用担当者への説得力が増します。
一方で早すぎてしまうと、経験不足と判断される可能性があるため、自分が価値を明確に提供できる時期を選ぶことが大切になります。
「業界や市場の動向を把握できたタイミング」は、業界が成長期であるなどの判断を客観的に把握できた時です。たとえば、クラウド技術が拡大している時期に関連企業へ転職を目指すなどです。市場の需要に応じた選択をすることで、転職後のキャリアがより充実したものになるでしょう。
転職回数に関するよくある質問
転職回数に関する質問として、以下の3つをピックアップしてみましたので、改めて確認してみてください。
- 転職回数が多いと不利になる？
- 転職回数を減らす方法は？
- 海外では転職回数の考え方が違う？
転職回数が多いと不利になる？
転職回数が多いことが必ずしも不利になるわけではありません。ただし、短期間での転職が続いている場合や、キャリアの一貫性が見られない場合には、採用担当者からキャリアの計画性や長期的に働く意思がないのではと、疑問をもたれることがあります。
こうした懸念を払拭するためには、「キャリアの一貫性を示すこと」「転職ごとに得たスキルや経験を示すこと」が大切です。
キャリアの一貫性を示すことでは、これまでの転職が自身の成長やスキルアップにどう役立ったかを具体的に伝えましょう。たとえば「最初の職場ではクラウド技術の習得を行い、次の職場ではクラウド技術の知識を活かしてプロジェクト管理スキルを伸ばしたいと思い転職した」などです。
なぜ、転職回数が多くなったのかを前向きな理由を添えて誠実に答えるとよいでしょう。
転職回数を減らす方法は？
転職回数を減らすためには、計画的なキャリア形成が欠かせません。計画的に行うためには、「自己分析」「職場選び」「社内でのキャリア形成を模索」などを行う必要があります。
「自己分析」は徹底的に行うことが大切です。自分が本当に望むキャリアや働き方を明確にし、「どのような環境で働きたいか」「どのスキルを伸ばしたいか」を整理することで、具体的な企業を探すことが可能になります。
「職場選び」では企業文化や業務内容などが、自分に合っているかを十分に確認しましょう。入社前に職場の雰囲気や働き方について情報を集めることで、ミスマッチを防げます。
また「社内でのキャリア形成を模索」する方法もあります。社内異動や新しいプロジェクトへの参加を通じて、経験やスキルを積んでいく方法です。転職によるリスクがなく、環境を変えずに市場価値を向上させ、転職回数を減らすことにつながります。
海外では転職回数の考え方が違う？
国によって転職回数への考え方は大きく異なります。「アメリカやヨーロッパ」「日本以外のアジア」「日本」の3つの視点から解説していきます。
「アメリカやヨーロッパ」では、転職がキャリアアップや新しい挑戦としてポジティブに捉えられることが多いです。3〜5年ごとに転職するのは一般的であり、多様な経験を持つことが高く評価される文化があります。
「日本以外のアジア」転職に対する抵抗感は日本より低いものの、安定性も重視される傾向があります。頻繁な転職は懸念される場合もあるため、長期的な目標を意識した転職が求められることが少なくありません。
「日本」では、終身雇用の文化が根強く残っていますが、近年は転職が一般化しつつあります。それでも短期間での転職が続くと、採用担当者に不安をもたれることがあります。不安を払拭するには、転職理由を明確にし、一貫したキャリア形成をアピールすることが重要です。
海外でのキャリア形成を考えている場合には、転職回数が多いことがむしろ評価されるケースもあるため、積極的にアピールすることが重要です。
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まとめ
転職回数が多いことは必ずしも不利に働くわけではありません。しかし、採用担当者側の視点に立てば「採用しても、すぐに辞めてしまうのではないか…」と、不安に思われてしまうことは避けられないと言っても過言ではありません。
こうした不安を払拭するためには、誠実に一貫性をもった行動であることをアピールすることが大切です。
本記事で紹介した履歴書や職務経歴書での工夫や面接での工夫を意識しながら、ぜひ転職を成功させ、希望とするキャリアを実現させてみてください。
