これから転職活動を始める方は、何社に応募したらいいのかと迷っている方も多いのではないでしょうか。この企業に就職したい！と1社に決めて応募する方がいいのか、複数に応募する方がいいのか悩みますよね。
実際に転職成功者がどれくらいの企業に応募したのかを知ることで、自分がどのくらい応募すればいいのかの参考になります。今回は、平均応募者数とその理由について徹底解剖します。
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平均応募社数・書類選考率・内定率は？
転職成功者の平均応募社数・書類選考率・内定率はどのようになっているのでしょうか。近年のコロナ禍の影響もあり、平均応募社数が変化したようです。
平均応募社数・書類選考率・内定率を詳しく説明します。
- 平均応募社数は？
- コロナ禍による変化
- 書類選考率・内定率は？
平均応募社数は？
2023年1月～2023年12月の大手人材会社の調査によると、転職活動で応募した求人数の平均は27.0社でした。全体の中でも、1社しか応募していない人は8.1%と少なく、ほとんどの人が2社以上に応募しています。
さらに21社以上に応募した人が38.7%、16〜20社が9.4%、11〜15社が12.2%と続きました。
こちらは、職種別の平均応募社数を表にまとめたものですが、特に『技術職』や『専門職』の数値がほかの職種に比べると低い傾向にあります。それは、持っている技術や専門的な知識が明確なため、採用側が応募者の実力を判断しやすかったことが要因となっていると考えられます。
| 職種 | 平均応募社数 |
|---|---|
| 営業職 | 24.8社 |
| 企画・管理職 | 25.5社 |
| クリエイティブ職 | 23.6社 |
| 技術職（IT/通信） | 14.1社 |
| 技術職（機械/電気/組み込み） | 18.2社 |
| 技術職（建築/土木） | 18.5社 |
| 技術職（素材/科学/食品） | 17.2社 |
| 事務・アシスタント職 | 31.1社 |
| 販売・サービス職 | 22.2社 |
| 医療職専門職 | 12.3社 |
| 金融職専門職・コンサルタント | 19.8社 |
上記結果を総合的に見ると、転職に成功した人は多くの企業に積極的に応募していたことがよくわかります。
コロナ禍による変化
年齢別に見ると、年齢を重ねるごとに応募数は少なくなっています。背景にはコロナ禍の影響があるのではないかと思われます。
| 年代 | 平均応募社数 |
|---|---|
| 20代 | 23.5社 |
| 30代 | 20.8社 |
| 40代 | 17.2社 |
例年だと30代、40代の採用は企業の目線も高くなる傾向があり、大手人材会社の調査によると年齢を重ねるにつれ、平均応募数が上がっていく傾向にありました。
ただ、近年のコロナ禍では、リモートワークなどによって働き方が変化してきておりデジタル化に力を入れる企業も多くなっています。
そのため、社内に知見のない課題を解決してくれる社内コンサルのような立ち位置の人材の需要が高まってきている傾向があり、年齢が高くても採用されるケースが増えたため、結果として応募数が減ってきているようです。
書類選考率・内定率は？
大手人材会社の調査のデータによると、応募して書類選考を通過する『書類選考率』は30%、さらに一次面接・最終面接を通過して内定を獲得できる『内定率』は約4～5%でした。
実際の転職活動では業種・年代・保有資格の有無といった複数の要因も関係するため、あくまで参考データとして考えると良いと思います。しかし、転職活動を成功させるためには、やはり複数社への応募をした方が良いでしょう。
とくに、社内SEなどのポジションは1名のみの募集も多く、ほかの応募者がいると競争率が高くなる傾向にあります。並行して複数社に応募すると、1つの企業に落ちても、別の企業で採用してもらえる可能性が高まります。
転職成功するためには何社応募する必要がある？
転職活動を成功させるためには、積極的により多くの企業に応募した方が良いでしょう。転職成功者のデータをもとに、内定を得るための応募数と1社に決めて応募する危険性を詳しく説明します。
- 内定を得るための応募数
- 1社に決めて応募する危険性
内定を得るための応募数
2023年1年間のアイムファクトリーのエージェントサービスを利用した転職成功者の内定率を割り出した場合、22社受けて書類審査が通る数が5社で内定をもらえるのは1社という計算になります。
業種や職種・年代によっても平均応募者数は異なりますので、実際にここまで多く受けなくても決まっている人もいますが、データによると内定獲得のためには20社近くの応募を検討した方が良いでしょう。
特に社内SEなど1名採用の職種は他の応募者との比較も合否に関わってくるので、合格率が落ちやすいです。
1社に決めて応募する危険性
応募企業を1社に決めて応募するのは、いくつかの危険性があります。
1社だけ決めて応募していると、いざ受かっても比較対象の企業がないため、本当にこの企業で良かったのだろうかなどと不安になる可能性があります。
受からなかった場合は、転職先を探すことから始めなければなりません。落ちる度に、スタートラインに戻って一から始めると転職活動が長引きます。
在職中の転職活動は、仕事をこなしながら準備もすることになり、心身ともに負担がかかりストレスが溜まりやすいです。
なるべく早く内定をもらい、転職活動を終わるためにも、1社に決めての応募は危険と言えるでしょう。
年代別の成功ポイントと求人例
年代によって、採用担当者が求めるスキルも違います。自分の年代で、求められるスキルなどをしっかり確認しましょう。
- 20代前半（～24歳）
- 20代後半（25～29歳）
- 30代（30～39歳）
- 40代（40～49歳）
- 50代以上（50歳～）
20代前半（～24歳）
20代前半は社会人経験の年数は浅いものの、実務を通して得たソフトスキルをアピールすれば、やる気を買われて転職できる可能性も高いです。面接では、参加したプロジェクトの規模や役割、業務を通して得たスキルをアピールしましょう。
また、20代前半で転職活動をすると、「すぐに転職する人ではないか」などと疑念を抱かれる場合もあります。面接の場で、採用担当者に転職活動の理由も話せるように準備しましょう。
| 職種 | 役割 | 年収 |
|---|---|---|
| Webエンジニア | 担当者 | 400万円〜 |
| システムエンジニア | 担当者 | 450万円〜 |
| 広告・メディア営業 | 担当者 | 450万円〜 |
20代後半（25～29歳）
20代後半は実務経験も増えてくるため、面接では業務内容や自分の担当した役割を掘り下げて語れると良いでしょう。たとえばチーム内でリーダーシップをとった経験や、専門的なスキルをリスト化し、面接で語れるようにしましょう。
また、20代後半の人は面接などで長期的なキャリア形成についても問われます。中長期的な目標も整理して、面接に挑みましょう。
| 職種 | 役割 | 年収 |
|---|---|---|
| インフラエンジニア | チームリーダー | 520万円〜 |
| IT営業 | 主任 | 560万円〜 |
| 組み込みエンジニア | プロジェクトマネージャー(PM) | 600万円〜 |
30代（30～39歳）
30代では実務経験も豊富になるうえ、部下のマネジメント経験もできる人材が増えてきます。また、20代の頃よりも深い業界知識や専門的なスキルが求められます。
20代から同じ業務内容を経験している場合でも、後輩の育成などアピールポイントを持っていた方が面接の通過率が上がります。
| 職種 | 役割 | 年収 |
|---|---|---|
| 職種 | 役割 | 年収 |
| 自動車・装置・機械製品営業 | 主任 | 600万円〜 |
| 技術職（機械・電気） | 課長 | 650万円〜 |
| 原料・素材・化学製品営業 | 課長 | 550万円〜 |
40代（40～49歳）
40代は長年の社会人経験で培ったマネジメントスキル、専門領域に特化した知識を武器に転職活動に挑みます。これまで携わったプロジェクトや、保有資格を職務経歴書に記載し、面接でもアピールできるようにしましょう。
また、経営をはじめとする戦略的な思考をアピールできると、さらに高待遇なポジションに就けるかもしれません。
| 職種 | 役割 | 年収 |
|---|---|---|
| ITコンサルタント | 部長候補 | 700万円〜 |
| IT営業 | セールスリーダー | 600万円〜 |
| マーケティング | 課長 | 900万円〜 |
50代以上（50歳～）
50代は管理職を経験している人が多く、課長や部長などの役職をした人も多いでしょう。転職先でも、そのようなポストでの活躍が期待されますので、現職で培った経験をアピールできると、面接官にも良い印象を与えられるでしょう。
さらに、業界全体を見据えたビジネス戦略など、若手には真似できないスキルセットをアピールすれば、転職も十分可能です。
| 職種 | 役割 | 年収 |
|---|---|---|
| ITコンサルタント | 部長 | 800万円〜 |
| 機械設計 | 次長 | 600万円〜 |
| ビジネスコンサルタント | 管理職 | 800万円〜 |
複数応募のメリット
複数応募には3つのメリットがあります。
内定を得るためには、興味のある求人はできるだけ多くリストアップして複数の企業の求人に応募することがおすすめです。
- 様々な企業を比較・検討できる
- 転職活動に慣れる
- 転職活動の効率がいい
ひとつずつ説明します。
様々な企業を比較・検討できる
複数に応募すると、内定する企業も増え、様々な企業を比較・検討することができるのがメリットです。応募する際に厳選して企業を選んでいても、内定をもらった後に希望の条件と合っているか確認する必要があります。
年収や安定性、キャリアパスなど自分が優先したいことを確認します。その際に比較する企業があったほうが、より納得して転職することができるので、入社してからのギャップも少なくなるでしょう。
入社してからこんなはずじゃなかったと思わないためにも、複数の企業と比較して自分が納得して内定承諾することが大切です。
転職活動に慣れる
複数に応募すると、面接できる確率も高くなるので、転職活動に慣れることができます。
就職活動と転職活動は仕事を決めるということは一緒ですが、内容は全然違います。就職活動の経験があっても、転職活動は初めての経験です。
新卒の就職とすでにキャリアを積んだ方の転職では、企業から求められることや見られる所も違い、面接経験者でも緊張する方が多いのではないでしょうか。
複数応募することで、初めての転職活動中でも徐々に慣れていき、流れがわかることでスムーズに進めることができるでしょう。
転職活動の効率がいい
1社に決めて応募する方と比べると、同時に複数に応募する方が転職活動の効率が良いでしょう。
選考に落ちた場合や、条件が合わず内定を辞退する場合に、1社に応募した際はまた求人を探すところからスタートしなければなりません。その分、転職活動の期間が長引いてしまいます。
複数同時に応募すると、面接の日程や内定確定の時期も同じ時期にできるので効率が良いです。
内定回答期限延長は1～2週間ほどなのが一般的なので、同時に内定が決まった方が比較・検討することができるので、企業を待たせることもなく返事することが出来るでしょう。
複数応募の注意点
メリットの多い複数応募ですが、注意点があります。複数応募する際は、以下の3点に気をつけて活動しましょう。
- 手当たり次第に応募しない
- スケジュールに気をつける
- 優先順位を決める
ひとつずつ説明します。
手当たり次第に応募しない
転職活動は1社に決めて応募するより複数に応募する方がおすすめですが、手当たり次第に応募しない方が良いでしょう。
転職活動は在職中に行う方が多く、仕事をしながら転職活動もしていくため、体力や時間が限られています。
通常の仕事をこなしながら、家に帰って毎日転職活動に時間を取られるため心身ともに負担がかかります。
1日でも早く転職先を決めたい気持ちはわかりますが、手当たり次第に応募して面接が多数になると、疲弊してしまいます。
無理をして、どの面接にも準備不足にならないように応募先は厳選しましょう。厳選して複数に応募するコツは、しっかりと自己分析することです。
自分のキャリアや強みを知ることで、手当たり次第に応募せずに、厳選しつつ複数の企業を見つけることが出来るでしょう。
『自己分析のやり方』については、『自己分析のやり方｜転職を成功させる5つのステップ』をご参照ください。
スケジュールに気をつける
転職活動はスケジュール管理が大切です。在職中の限られた時間を有効活用するためにも、毎日のスケジュール管理はしっかりと計画を立てましょう。
タイトなスケジュールの中で、転職が成功するために計画的に進めることが重要です。
転職活動は求人に応募することや面接だけでなく、その間に書類作成・面接練習・自己アピールのための自己分析・企業の情報収集など様々な作業があります。
在職中に面接に行く際は、有給を取るなどの準備も必要です。
どのくらいの期間で、どれほど転職活動に使える時間があるのかも踏まえたうえで、応募数も決めた方が良いでしょう。
後で焦ることがないように、そのことも含めたスケジュールを組みましょう。
優先順位を決める
自分の転職への希望の条件や自分が大切にしている観点を踏まえ、優先順位は決めておきましょう。
優先順位を決めておくことで、応募した複数の企業が同じ日に面談の希望をしてきた場合でも、面談の日程を悩んで待たせる必要がなくなります。
日程調整が長引くと、待たせている間に、他の求職者との採用がうまくいく場合もあります。
企業から選ばれるためには、スピード感も重要です。
また優先順位を決めることで、面談でも志望動機を説明しやすかったり、企業とのミスマッチも防げたりします。
転職活動がスムーズにできるように、自分の希望条件はまとめ優先順位を決めておきましょう。優先順位等の判断が難しい場合もあります。困った際は転職エージェントに相談しましょう。
キャリアプランから客観的にあなたが優先した方が良い点を一緒に整理してくれるはずです。
内定までの期間はどれくらい？
転職活動を始めて、内定を得るまでの期間は、多くの方が2～3ヶ月前後です。長引かせないコツは複数の企業に応募することです。
興味のある企業はピックアップして、できるだけ多く書類選考を通過して、面接を受けられた方が内定を得る可能性も高くなります。
内定が決まった後に、もう一度考える時間がありますので、応募する前から視野を狭くしないことが重要です。
転職活動が長引いてしまうと、体力的にも精神的にも辛くなるので、短期集中で成功させる方が良いでしょう。
『内定が複数出たときに決めるポイント』については、『内定複数出たときにどこを見て選べばいいの？』をご参照ください。
内定承諾前に確認すべき5つのポイント
内定を受けたあとは、内定承諾書という契約を企業と交わし、労働条件などを取り決めます。この際、内容を確認していないと「こんなはずではなかった」と後悔するかもしれません。契約書にサインする前に、下記の5つのポイントをチェックしましょう。
- 求人票と契約書の内容を確認する
- 賃金の支払いや賞与について
- 労働契約の期間に関する事項
- 転勤の有無や、転勤の期間・業務内容
- 始業・就業の時刻や所定労働時間を超える労働について
求人票と契約書の内容を確認する
まずは、求人票や面接官から聞いた労働条件と、書面の条件に相違点がないかなどを確認してください。転職エージェントを利用した場合は、エージェントの担当者が共有した内容と承諾書の内容を比較しましょう。
賃金の支払いや賞与について
賃金の支払いや締日、賞与について確認しましょう。とくに賞与に関しては注意が必要です。企業が記載を義務付けられているのは「賞与の有無」のみで、具体的な賞与がもらえる条件が書かれていない場合もあるからです。
あとでトラブルに発展しないよう、しっかりと書面を確認しましょう。
労働契約の期間に関する事項
労働契約の期間というのは、契約期間や入社日の項目です。とくに現職でギリギリまで仕事をする方は、現職の契約期間をしっかりと確認して、退職後に入社できるように調整してください。
転勤の有無や、転勤の期間・業務内容
就業の場所で気をつけるべき箇所は、転勤の有無です。転勤の有無を確認するのはもちろんですが、具体的な場所や期間・処遇・業務内容も確認しましょう。
始業・就業の時刻や所定労働時間を超える労働について
始業・就業の時刻についても、求人の情報と一致しているかなどを確認しましょう。また、残業に関しては労働基準法で定められているのは「残業の有無」だけです。
想定残業時間やみなし残業についても契約書を交わす前にチェックしてください。
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まとめ
転職活動中に何社応募するかは業種や年代によって差はあるものの、どの業種や年代も転職成功者は積極的に複数応募しているとわかりました。
複数応募の注意点を理解し、積極的に応募することをおすすめします。一社に決めて応募するより、複数応募してより多くの内定をもらい、様々な企業を比較して選んでいくとより自分の希望に合った企業に転職できるでしょう。
限られた時間を有効活用しながら、転職活動を成功させてくださいね。
